お金に困ったときに使う手段としての現金化ですが、場合によってはクレジットカード会社にバレてしまうこともあります。
なぜ現金化はバレるようなことがあるのでしょうか？
その点について紹介していきます。
クレジットカード現金化はどこから疑われる端緒となるのか？
クレジットカード会社の不正利用検知システムに反応する
まず、クレジットカード現金化がバレる理由としては不正検知システムに引っかかるケースがあげられます。
一定の金額が急に支払いに充てられたり、今までなかったかのような取引が行われたりと、各金融会社によって不正な取引ではないだろうかと検知することがあります。
元々はクレジットカードを盗まれて、利用されるような場合に使われていたのですが、近年では現金化関連でも反応しやすくなっています。
支払遅延などによるカード利用停止から
一時的なカード利用の停止がされてしまいことも、現金化がバレしまう原因です。
現金化に限らず無計画にクレジットカードを使ってしまった結果、枠を超えてしまったことやカードの支払いができなくなってしまったことにより、クジレットカードの利用が一時停止されることもあります。
クレジット会社としてはその時点で支払えなかった理由の調査をすることがあるのですが、その時に現金化が発覚するケースがあります。
不審に思ったカード会社からの連絡で発覚
現金化の場合ですと、急に大きなお金が動くようなこともありますので、カード会社からお金の動きについて怪しいと思われて連絡することがあります。
何かお金の動きで変な部分があったので、大きな買い物をする理由があったかどうかや盗難されていないかなど、カード会社から聞かれるでしょう。
その時の電話の受け答え方によって、クレジットカード会社側に現金化が発覚することがあります。
現金化を疑われたときにはどうするか？
購入内容を現金化ではないように話す
現金化を疑われないようにするためには、まずは購入した理由をしっかり受け答えできるようにしておくのがいいでしょう。
急な出費で必要になったというケースや親や友人の誕生日プレゼントで買ったことや、急な家電の買い替えが必要だったなど、理由をいくつか用意しておくことによって、いざ現金化がバレそうになったとしてもごまかすことがしやすくなります。
事前準備が出来ていれば、相手からの質問も恐れることはありません。
現金化以外だと言い張るために商品の詳細を知るべし
理由が現金化ではないというものを用意しておくのはいいですが、購入した製品のことはしっかりと把握しておきましょう。
高級バッグを買ったのに引っ越しをするためだとか、商品券購入なのに商品券を使った購入する予定などがないなど、明らかに購入と目的がずれているような返事をすると、確実に現金化がバレてしまうことがあります。
商品内容を把握して、どんな風にしたのかまである程度ストーリーは作っておきましょう。
カード会社からの連絡は現金化以外のことを聞いてくる場合もある
また、クレジットカード会社は電話の段階では現金化ではないだろうという風に思っているかもしれません。
また、何らかの勧誘でかけてくることもあります。
いきなり電話がかかってきてひょっとしたらバレたのか？と思って、慌てて弁明するようなことをしたら、かえって現金化を疑われる危険性も出てきます。
まずは相手方の動きを判断するために、何のことで電話をかけてきたのかを疑ってからいろいろと話を進めていきましょう。
カード現金化を疑われやすい条件とは？
キャッシング枠をほぼ使い切った状態でクレジット枠も使っている
クレジットカードの現金化を疑われるケースとしてはキャッシング枠を全部使いきっている人があげられます。
そもそもこの時点でお金の余裕がない状態であり、にもかかわらずクレジット枠でお金を使っているとなってしまうと、「ひょっとしたら現金化でお金を捻出していないか？」と疑われます。
返済能力が乏しい状況での高額のお金の支出は、踏み倒されるリスクがあると捉えられます。
急に換金性のある製品購入をし始める
現金化で疑われる原因の最も多い事例としては、換金性が高い製品をいきなり購入することでしょう。
普段は購入していないようなものを、突然、多く購入すること自体が怪しいですし、詐欺や盗難といったことでも疑いをかけてくる場面です。
そんな怪しい動きをしているのに、電話したら盗まれてもない、となると現金化しているのではないだろうか？とカード会社的には疑ってかかる原因となります。
クレジットカードの支払いが遅れているような人の高額購入
クレジットカードの支払い自体が遅れているような場合にも現金化を疑うケースがあります。
現金化をしたカード会社と同じというわけではありませんが、支払い遅延の状態が長く続いていることでブラックリストに載るようなケースもあります。
ブラックリストに載っていると、当然他のところにも情報がいくのですが、その時に別会社が自社では多くのお金を使っている動きを発見したとすると、バレるようなことがあります。
現金化がクレジットカード会社に発覚した際の制裁
カード使用の強制的停止がされる
バレてしまった場合には多くのクレジット会社の利用規約にも書かれているように、カード利用を強制的に停止させられます。
強制停止させられると、そのクレジットカードで支払っていたネットでのショッピングや公共料金の支払いなどができなくなります。
そうなると、クレジットカード会社と個人間での影響だけではなく、その他のところにも大きな影響が出てくる危険性がでてくるのです。
クレジットカードを使った分を一括で返済請求
また、クレジットカードの強制利用の停止だけではなく、利用料金を一括で返済請求されるようなことも考えられます。
これも多くのクレジットカード会社の規約によって規定されていることであり、分割返済といった手段を使うことはできません。
現金化をしている人の多くはお金に困っている人が多いので、一気に返済させられることになると、一気に生活が苦しくなることが想定されます。
自己破産によって借金をチャラにできないことも
では、一括請求がされるかもしれないから、先手を打って「自己破産をすれば何とかなるのではないか？」と考える方もいるでしょうが、自己破産ができない可能性もあります。
現金化は破産法の免責不許可事由に該当すると判断される行為であるため、裁判所に申請をしても拒否されるようなこともあります。
カード会社の目から運良く逃れることもあるかもしれませんが、バレた時には逃げることもできず全額返済しないといけないのです。
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どうすれば現金化を疑われないのか？
キャッシングもクレジットの枠も余力を残す
とにかく現金化をする際には、枠を使い切ってしまうということは絶対に避けましょう。
余裕がない状態で使っていることで返済能力を疑われてしまいますから、とにかく余裕があるようにしておいて疑われないようにするべきです。
クレジットカード会社側が、利用者が支払わずに逃げるのではないかという疑念を出させないように利用することが大切なのです。
額の大きい現金化を一気にしない
一気に大きな金額を動かすと、やはりクレジットカード会社は疑ってきますので、いきなり大きな金額を動かさないこともバレにくい要素です。
急な動きはどうしても何らかの監視網に引っかかりやすいですから、現金化だけではなくてもとても危険な行為であるには違いありません。
普通の買い物と変わらないようにするか、そうでないにしても大きすぎないようにしてバレにくくなるでしょう。
キャッシュバック方式の現金化サイトを利用して回避する
キャッシュバック方式の現金化サイトを利用するという手段も、現金化を疑われにくい方法の一つとなります。
近年ではそういった手法を使っている業者は徐々に減ってきていますが、商品を一度買って業者に売るという買取方式と違って、商品やサービスは自分で使う前提ですので現金化がバレにくいようになっています。
連絡を受けても、自己利用をしているということで正当化しやすく、言い訳としても成り立ちやすいところですので、下手に人を挟まない分バレにくくなります。
いつでもバレるリスクがあるからこそ
クレジットカード会社は利用者が常に現金化しないかを監視しています。
バレないようにするためにも日頃から利用方法や理由の説明を考えておく必要があるでしょう。
